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Video: 一酸化炭素中毒か硫化水素自殺か③@福島県郡山市横塚/13.8.12(月)
私たちは、人々が好きな有名人について読んで、それについて気分を良くすることができるスペースを作りたかったのです.私たちは、人々が有名人についてポジティブな方法でゴシップできる場所を作りたかった.
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硫化 水素 自殺, 2013-08-12, 一酸化炭素中毒か硫化水素自殺か③@福島県郡山市横塚/13.8.12(月), 13.8.12(月)19:00〜19:02
撤収。, 宝泉院大好物
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最近のお知らせ一覧
2022年10月18日
診療報酬項目「救急患者精神科継続支援」にかかる要件研修「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」に関するご案内
2022年12月17・18日の開催が決定いたしました。
募集受付期間：2022年10月18日（火）-2022年10月31日（月）
研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となります。
詳細はこちら
2022年9月15日
常務理事会からのリレーメッセージ⑤
自殺予防と自殺対策
日本では、世界自殺予防デーである9月10日からの一週間が自殺予防週間と定められています。先日、第46回日本自殺予防学会総会（熊本大会）が開催されましたが、日本自殺予防学会の総会も毎年この時期の前後に実施されています。来年は大分大会が開催されますので、ぜひご参加ください。
9月ということで、自殺予防や自殺対策について、改めて考えてみたいと思います。
自殺対策といえば、皆さんはどのようなものだとお考えでしょうか。多くの方は、「今、自殺を考えている人」への対応こそが自殺対策ではないか、とお答えになるかもしれません。それはとても大事なことですが、実は悩んでいる人が自殺を考えるずっと前の時点からの対応も自殺対策には含まれ、非常に重要になります。
たとえば、皆さんが何か身体や精神に不調をきたしたとします。そうなった時点で早めに休んだり、医療にかかることも、もちろん重要です。どれだけ気をつけていても身体・精神の不調は起こることもあります。しかし、そのもっと前の時点で、不調にならないようにストレスを回避したり、周りの人が話を聞いたり、体調を壊さないように十分な休息を取ったり、生活リズムを整えたりすることも重要です。
新型コロナウイルスの感染拡大は、最近やや減少傾向にはあるものの、いまだ歯止めがかかりません。今の時代、コロナ罹患で療養が必要になったり、突然の体調不良や病気を抱え、動けなくなってしまうことは、誰しも可能性があることです。
ただ、そうであるにも関わらず、社会はいつまでも「ずっと健康であること」「対面で動けること」を前提にしつづけているように思います。
コロナ禍前の社会では、たとえ風邪や疲労で仕事や学校を休んだとしても、「自己管理」の問題であるかのように言われていました。また、そう言われながらも、体調不良になる前に心身の回復のための休みは認められづらいケースも多かったように思います。もしかしたら、残念ながら今もまだそうかもしれません。
休みたい時に休むことのできる社会、無理をする前に休みが取れる社会は、「甘え」ではなく、本来、健全な社会のように思います。身体は壊してしまうとなかなか元には戻りません。精神疾患についても、体調が悪くなる前に休む、出来るだけストレスを回避するということは、とても大切なことのように思います。
これからコロナ禍が収まったとしても、「休み」をとることの罪悪感だけは無くなっていってほしいと切に願います。
なお、日本では、自殺対策基本法が出来てから、よく「自殺対策」「自殺総合対策」という言葉が使われます。
自殺対策は、自殺予防だけでなく自死遺族支援も含まれます。
（海外では世界自殺予防デーのように、自殺予防という言葉が使われます。この中には、大切な方を自殺で失った方のこと、自死遺族支援も含まれています。）
どれだけ周りの人や本人が対応をしても、精神疾患が悪化したり、追い詰められたりしてしまうと、自殺は起きる場合があります。その場合には、近しい立場や家族だからこそ、対応が難しいこともあります。逆に、程よい距離感があるからこそ、出来ることもあります。
なかなか対面で相談し合うことも難しい時期ではありますが、電話やメール、SNSなどのツールも使いながら、普段のコミュニケーションを増やすことから出来ることもあります。
自殺対策は特別な対策ではありません。まずは、会えないからこそ、気になる人に、少しだけ多めに「声をかける」ことから始めてみるのはいかがでしょうか。
南山大学社会倫理研究所・法学部准教授
森山 花鈴
2022年9月1日
理事長就任のご挨拶
2017年9月23日に開催されました第41回一般社団法人日本自殺予防学会（筑波大会）総会において、理事長職をご勇退された齋藤友紀雄先生に代わり、第4代理事長に選出されました張賢徳です。本学会の創設期から中心的な役割を果たしてこられた齋藤友紀雄先生の存在はあまりにも大きく、その後を継げるものかと甚だ不安ではありますが、学会の次のステージへの橋渡しとして微力ながら力を尽くしたいと存じます。
本学会の歴史は1970年に遡ります。当時、東京都杉並区高井戸保健所長であった増田陸郎先生が、自殺予防の実践と研究に関心のある有志に呼びかけて結成した「自殺予防行政研究会」が、その始まりです。その後、名称から「行政」が外されて活動の幅を広げ、さらに1983年にその研究会は日本自殺予防学会に改変され、加藤正明先生（当時、国立精神衛生研究所長）が初代理事長に就かれました。増田陸郎先生は事務局長、齋藤友紀雄先生は事務局次長として学会の運営を支えました。加藤正明先生が2003年にご逝去された後、副理事長であった秋山聡平先生が第2代理事長に就かれました。秋山先生は精神科医で、自殺予防活動に熱心に取り組まれ、北九州いのちの電話を設立された後、齋藤友紀雄先生とともに日本いのちの電話連盟の結成に尽力されました。2005年に秋山先生が88歳をもってご逝去された後、2006年から齋藤友紀雄先生が理事長として学会を支えてこられました。なお、増田先生は2006年に名誉理事長にご就任され、翌2007年、94歳でご永眠の途に就かれるまで、自殺予防への関心と情熱を失われることはありませんでした。
本学会はいのちの電話とともに歩んできました。1971年発足のいのちの電話はドイツ人宣教師のルツ・ヘットカンプ氏が創立の提唱者ですが、クリスチャンであった増田陸郎先生も創立時から関わり、東京いのちの電話のボランティア相談員として、その後永らく奉仕されました。自殺予防学会といのちの電話は発足時から、増田先生始め、齋藤友紀雄先生、稲村博先生など双方の中核となった人たちが重なり合っていたために、理想的な協力関係が構築されました。いのちの電話はボランティアによる自殺予防の実践団体であり、自殺予防学会は自殺予防研究に関する専門機関という位置付けです。
日本は戦後、国際的に見て自殺率の高い国であり続けてきましたが、自殺を「本人の決断」として容認する社会文化的な風潮のためでしょうか、1998年に自殺の激増を迎えても、今世紀に入るまで、国を挙げて自殺予防に取り組むという動きはみられませんでした。このような社会情勢のもと、本学会は、歴史は長いのですが社会的認知度は低く、会員数も200名程度で推移していました。
2006年に齋藤友紀雄先生が理事長になられ、私が事務局長に任命されました。学会の運営は理事長、事務局長に加え、飯森眞喜雄先生、松本寿昭先生、丸田敏雅先生ら常務理事が中心になって行われ、2007年から年次学術集会が定期開催されるようになりました。その後、河西千秋先生、大塚耕太郎先生、影山隆之先生、太刀川弘和先生に常務理事会に順次加わっていただき、学会活動の活性化がなされてきています。それに伴って認知度も高まり、会員数は500名近くになっています。2016年5月には国際自殺予防学会（IASP; International Association for Suicide Prevention）と協働で日本で初めてIASPアジア太平洋地域大会を開催しました。日本自殺予防学会にとって記念すべき年となりました。齋藤前理事長を中心に執行部の努力は多大なるものがありましたが、同時に、会員の皆様を始め、多くの関係者の方々のご協力なくしては実現し得ないものでした。この場をお借りして、あらためて厚くお礼申し上げます。
さて、本学会は2017年3月から一般社団法人になりました。これを機に、より一層の社会貢献を目指す所存です。いのちの電話と連携しながら、学会として成し得る貢献を果たしていきたいと思います。また、本学会は日本学術会議協力学術研究団体にも認定されています。会員の皆様のご協力を得ながら、自殺予防に関するエビデンスの創出と活用を目指したいと思います。国際的には、本学会は国際自殺予防学会（IASP）の公式連携組織です。IASPは世界保健機関（WHO）の公式連携機関です。IASPとWHOとの連携も強化し、情報共有と国際貢献にも努めたいと思います。
先人の尊い貢献に感謝しつつ、現在の会員の皆様とともに、本学会の果たすべき役目を考えながら、より良い社会づくりに貢献していきたいと思います。皆様のご理解とご協力を心よりお願い申し上げます。
一般社団法人日本自殺予防学会理事長 張 賢徳
（帝京大学医学部附属溝口病院精神科）
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学会誌
自殺予防と危機介入 電子ジャーナル
電子ジャーナルは、こちら（J-STAGE）からご覧いただけます。
『自殺予防と危機介入』のバックナンバー（出版後1年を過ぎたもの）の抄録と全文が公開されています。
自殺予防と危機介入 投稿規定
（平成21年4月20日制定）
（令和2年9月30日改定）
- 一般社団法人日本自殺予防学会（以下、本学会）の機関誌「自殺予防と危機介入」（以下、本誌）は、本学会の目的を達成するための学術活動の発信とコミュニケーションの場を提供することを目的とし、当面の間年2回発行する。
- 本誌は本学会会員による自殺関連の研究発表及び交流の場として、自殺に関するあらゆる専門領域からの投稿を歓迎する。編集委員会からの依頼による寄稿を除く投稿は、原著論文、総説（一つの主題についての多くの知見･論点の総括･評価･解説で独創的価値があるもの）、事例報告、資料（原著論文・総説に該当しない調査報告・実践報告など）、及びレター（書評、学会印象記、海外便り、情報、論壇など、会員の声を自由に投稿するもので、掲載時には編集委員会の判断で内容に応じた見出しをつける）に分類する。
- 投稿の筆頭著者は本学会会員に限る。
- レター以外の投稿原稿は未発表のものに限る。当該投稿内容と重複する内容を含む論文、同一データを使って書かれた論文が発表されているか投稿中である場合は、それらのコピーを原稿送付時に同封しなければならない（これらは返却しない）。
- 人を対象とした研究の報告は、臨床研究に関する倫理指針（厚生労働省）、疫学研究に関する倫理指針（文部科学省・厚生労働省）、ヘルシンキ宣言（世界医師会）等を遵守した研究であり、対象者の自由意思に基づくインフォームドコンセントを尊重した人道的な研究であって対象者の個人情報の保護に関する十分な配慮を行った場合に限り、これを採用する。この研究計画は原則として、著者所属機関等の研究倫理審査機関で承認されたものでなくてはならず、論文中にその旨を記載しなければならないが、該当する審査機関がない場合にも上記の配慮を行ったことを記載しなければならない。ただし、格別の倫理的配慮を要しない研究の場合には、以上を適用しない。これらを含む研究内容全般に関して、筆頭著者ならびにすべての共著者は等しく責任を有するものとする。
- 原稿の採否は、編集委員会が決定する。ただし、掲載に当たっては修正を求める場合がある。このために、レター以外の投稿については匿名の査読者2名による審査を行う。査読者に対しては著者名がオープンにされるが、これにより審査が不公正にならないよう配慮することとする。レター及び編集委員会からの依頼による寄稿は、査読の対象としない。
- 投稿原稿の作成にあたっては別記の執筆要領に従い、表紙をつけた原稿を、4部印刷して送付するか、PDF形式のファイルをメールに添付して送付する。
- 投稿原稿の長さは図・表・文献等を含め10,000字以内とする。ただし、レターは2,000字以内とする。図表は1点を400字に換算する。
- 投稿された原稿は返却しない。著者校正は原則として初校のみとする。
- 投稿掲載誌3部を著者に贈呈する。特集・原著論文・総説・事例報告・資料については、掲載論文のPDFファイルを著者に提供する。このほかに別刷を制作する場合は著者が実費を負担することとし、校正時に申し込む。
- 投稿は年間を通して受け付ける。原則として、12月25日までに掲載決定した原稿は第1号に、6月25日までに掲載決定した原稿は第2号に掲載する。
- 本誌に掲載された投稿の著作権は著者に帰属するが、著者は著作権の一部（複製権、出版権）の使用を本学会に委託するものとする。ただし、委託された著作権は本学会が行う学術研究を目的とした事業の範囲でのみ使用するものとし、著者自身が自らの用途に使用することの制限はない。
- 投稿原稿の送付先及び本誌に関する問い合わせ先は、本学会編集事務局とする。
- 以上で規定しない詳細は執筆要領に示す。この投稿規定は2020年9月30日より適用される。
一般社団法人日本自殺予防学会編集事務局
〒162-0801 東京都新宿区山吹町332-6 パブリッシングセンター
(株)国際文献社内
TEL 03-6824-9363
Fax 03-5206-5332
メール jasp-edit@bunken.co.jp
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自殺予防と危機介入 執筆要領
(平成21年4月20日制定)
(平成31年1月25日改定)
- 投稿の使用言語は日本語とし、横書き、新かな、常用漢字、算用数字を用いて書く。原稿はA4判の用紙に、上下左右の余白を30mm 以上とり、10.5ポイント以上のフォントにてダブルスペースで作成するものとする。欄外下部にはページ番号を記入する。
- すべての原稿には表紙をつけ、以下の事項を記す;原稿の種別（投稿規定2参照）、表題、図表を除く文字数、図の枚数、表の枚数、著者名（連名の場合は全員）、所属機関、連絡先の住所・電話番号およびE メールアドレス。表題・著者名・所属機関は英文表記も記す。
- 原著論文及び総説には、和文要旨（400字以内）を本文の前に付け、キーワード（5個以内）を示す。原著論文及び総説には、上記の要旨とキーワードの英訳を付けることができる。ただし英文の校閲は、著者の責任にて行うものとする。
- 本文中に引用した文献のリストを、必ず本文末に付ける。ただし、本文中で引用・言及しなかった参考文献のリストを添える必要はない。
- 文献リストは、著者の姓のアルファベット順に配列し、［1］［2］などと番号を付ける（同一著者の論文を複数引用するときは発表年順とする）。著者が3名以下の場合は全員を記載し､4名以上の場合は3名まで書いた上でそれ以外の著者名は｢他｣（英文ではet al）と記載する。本文中においては引用文献を、「稲村［1］は」、「国内の報告［2-4］では」などと文献番号で記載する。印刷中の文献（既に学術誌に受理されているもの）は、発表年に代えて「印刷中」と記載する。
- 文献リストの記載方法は下の例のようにする。略誌名はIndex Medicus、医学中央雑誌等に従う。通巻頁がある場合は通巻頁数を記載し、号を省略する。単行本の一部の論文を引用する場合は、著者名、論文題名、編者名、書名、頁数、発行所、発行年とする。訳書の場合は、原本を上記の方法で書き、その後に訳者、和文題名、発行所、発行地、訳書発行年を書く。
- 図表は最小限にまとめ、縮小して白黒印刷できる鮮明な原稿を準備し、1枚ずつ別の用紙に印刷する。それぞれに、図1、表1などの通し番号と、図表タイトルを記載する。図表の末尾に別紙を添え、図表の番号とタイトルの一覧を記す。また、本文中には各図表の挿入箇所を指定する。通常の制作費を大幅に超えるような図表では、製版実費を著者負担とすることがある。
- 編集委員会で採用を決定した投稿については、受理後に最終原稿の電子ファイルによる提出を求める。投稿規定および執筆要領に従わない投稿は審査しない。この執筆要領は2015年4月1日より適用される。
［1］ 川上憲人： わが国における自殺の現状と課題.臨床精神薬理 2006; 9: 1519-1524.
［2］ Pfeffer C: The suicidal patient. Pointsconcerning diagnosis and intensive treatment. Psychiatr Quart 1986; 15: 52-70.
［3］ 稲村博: 自殺学、その予防と治療のために. 東京大学出版会, 東京, pp 97-108, 1997.
［4］ Kiersky JE: Insight, self-deception, and psychosis in mood disorders. In Amador XF, David AS (Eds) : Insight and Psychosis, Oxford University Press, New York, pp 91-104, 1998.
［5］ Cooper B, Morgan HG: Epidemiological psychiatry. Charles T Thomas Pub., Springfield, 1973. （ 加藤正明, 石原幸夫, 篠崎英夫訳: 疫学精神医学, 星和書店, 東京, 1981.）
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「救急患者精神科継続支援料」にかかる要件研修
「自殺再企図防止のための救急患者精神科継続支援研修会」
>>過去の研修会はこちら
令和4年度第4回研修会は新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、ZOOMによるオンライン研修となりました。
【ZOOMによるオンライン研修会】
- 日時
2022年12月17日（土）9:00-17:30(予定)
2022年12月18日（日）9:00-17:30(予定)
通信状況により参加が遅れることがないように、受講者は早目にオンライン会議室に入室してください。全プログラムを受講していただくことで受講終了となりますので、２日間参加できる方のみ応募してください。本研修会は、診療報酬算定要件研修であり、規定に則り実施されます。遅刻・途中退出の場合はいかなる理由でも修了書は発行されません。
- 場所：ZOOMによるオンライン
参加申込、参加費納入が完了した方へ、別途オンライン参加のご案内をお送りいたします。 - 参加資格：以下のすべての条件を満たす方
- 1）
- 医療者（ただし、医師、看護師、ソーシャルワーカー、心理士、作業療法士のみ）
- 2）
- 所属施設が、「リエゾン診療報酬加算要件」を満たすか、あるいは近々に満たす予定がある。
- 3）
- 全日程・全プログラムに参加できる（本研修会は、診療報酬算定要件研修であり、規定に則り実施されます。遅刻・途中退出の場合はいかなる理由でも修了書は発行されません）。なお、救急患者精神科継続支援の要綱を忠実に実践していただくための研修会ですので、自己研鑽・自己学習を目的とした応募はご遠慮ください。
- ４）
- 会期前に事前説明会を実施いたします。受講確定の方は出席を参加要件としますので必ずご参加ください。
「事前説明会の日程」は、12月8日（木）、9日（金）、10日（土）の3日のいずれか1日、19時開始（約1時間）となります。 - 5）
- ZOOMによる会議、研修等の参加・実務経験がある、通信環境を確保できる。ZOOMのブレイクアウトルームを使用し、グループワークを行います。ZOOMなどの遠隔会議システムを使用したことのないかた、インターネット通信環境が確保できないかたは、今回のオンライン方式の研修会にはご参加いただけません。
- 参加費：40,000円（テキスト代含む）
※令和4年度より、参加費が変更となっております。お振込先等のご案内は、受講者決定後にメールにてご連絡させていただきます。 - 申し込み方法
下記のページより、受講申込を行ってください。申込締切後、ヘルプデスクより受講可否のご連絡をさせていただきます。
受講が決定した方には、登録されたメールアドレスへ下記のご連絡をいたします。- 1）
- 受講費の振込案内
- 2）
- 受講に際しての注意事項等
- 3）
- 勤務先の病院長による推薦書の提出について
※推薦書の提出について
後日お送りします指定フォーマットにて、病院長の押印のある「所属先推薦書」を郵送にてお送りください。 - 申し込み期間
2022年10月18日（火）-2022年10月31日（月）研修会受講申込
※別ウインドで開きます。 - 注意事項（必ずご確認ください）
- 1）
- 受講可能人数に限りがあります（定員20人）。申し込み多数の場合は、申し込み順と参加資格を確認のうえ参加者を確定しますので、申し込みされても受講ができない場合があることをご承知ください。なお、本研修会の内容は多職種協働を旨とすることから、初回受講施設につきましては医師と医師以外の医療従事者の複数参加を希望する施設からの受講参加を優先いたします。
- 2）
- オンライン研修で受講者数定員を変更しております。なるべく多くの施設からご参加いただけるように、一施設からの受講者数を、２、ないし４名までに制限する場合もあります。（受講確定後の同一施設内での受講者の入れ替えは不可です）
- 3）
- 参加意思確認、受講確定、受講前の資料配信などのはやりとりすべて電子メールで行いますので、必ず頻回に電子メールを確認してください（一両日で参加確認が取れない場合は、キャンセルとさせていただき次の方に参加権利をお回しします）。
- お問い合わせ
日本自殺予防学会 救急患者精神科継続支援研修会ヘルプデスク
jasp-kensyu[at]conf.bunken.co.jp （[at]を @ に変えてください）
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硫化水素
2020年1月28日
硫化水素中毒について
複数の洗剤や入浴剤などを混ぜて有毒な硫化水素を発生させ、自殺する事件が相次いでいます。インターネット上には、「苦しまずに死ねる」という文言とともに具体的な方法が紹介されているとのことです。硫化水素は工場や温泉地でも発生するものであり、その中毒は、事故の件数に比べて死亡者の割合が高いのが特徴で、多くの場合、助けに行った人も死亡するという二次災害がおこることも特徴です。
今回の“もりもり先生のメールニュース”では、硫化水素による中毒についての知識を知っていただこうと思います。
硫化水素は、空気より少し重い、無色の燃える気体です。卵が腐ったようなにおいがします。金属を精製する時、医薬品を製造する時、製紙工場で古紙を処理する時、製革・接着剤製造・ゴムの加硫などの産業などで使用されています。また、天然には、炭坑、天然ガス井戸、イオウ泉（温泉）などでも発生します。米国産業衛生監督官会議が示す基準は10ppmとなっています。わが国（旧環境庁）では、硫黄泉や鉱泉のある施設に対し、入浴中の中毒事故防止のため、浴槽内の床から70cmの高さで、10ppmという基準を設けています。空中に一度放出された硫化水素は、散乱して結局は取り除かれますが、空中での滞留時間は季節、緯度、大気の状態に依存して1～40日以上に及びます。
硫化水素は、水に溶けやすいため、人体の粘膜の水分に溶け、そこを刺激します。また、硫化水素は呼吸に関係する酵素と結合しこれを阻害するので、シアン(青酸ガス)とおなじく組織中毒性低酸素症を起こす代表的ガスです。500ppmを超えると、突然に中枢作用が出現し、重症となり、死亡します。硫化水素と症状の関係では、0.05ppmで特有の腐卵臭、0.1ppmで刺激、知覚喪失、50～ 150ppmでは短時間で臭覚が麻痺し、250ppmで結膜炎、流涙、鼻炎、気管支炎、チアノーゼ、肺水腫を呈し、250～500ppmで頭痛、悪心、嘔吐、下痢、めまい、仮死、無呼吸、頻脈、血圧低下、筋肉攣縮、脱力、昏睡となり、500ppm以上では30～60分で呼吸麻痺がおこり死亡となり、800～1000ppmでは一呼吸でほぼ即死します。
硫化水素の事故は死亡率が高く、多くの事故現場では助けに行った人も死亡するという二次三次の災害が必ずと言って良い程おきています。硫化ナトリウムタンクの清掃作業中に発生した硫化水素中毒（1985年、大阪府）では1人が死亡しましたが、この時、口うつし人工呼吸をしていた人も硫化水素中毒で倒れています。1999年に静岡市の寒天製造工場で起こった事件では、汚泥槽の清掃に入った人が倒れ、助けようとした1人も倒れ、駆けつけた社長も中に入ったところタンク内で倒れ、意識不明となり、駆けつけた消防署員も3人が中毒症状となりました。
硫化水素中毒に対する 予防策 としては、汚染された衣服を脱がせ、直ちに眼、皮膚を洗浄することが重要です。眼は大量の微温湯で15分以上洗浄し、皮膚は石けんと大量の流水で洗浄します。
治療に関しては、（1）新鮮な空気の下に移送し、対症療法を行う、（2）呼吸・循環器機能の維持管理を行う、（3）特異的治療を行う、の3点です。遅れて（72時間まで）呼吸器系症状が出現することがありますので、症状のある患者はすべて入院させ、平均48時間程度は経過観察することが必要です。症状のない患者は、暴露後6～8時間観察した後、退院させてもいいでしょう。初期に意識不明だった患者の場合は1週間以内に再検査を行い、遅発性の神経後遺症について調べるようにします。
（1）については、新鮮な空気下に移送し、呼吸不全をきたしていないかをチェックします。暴露された粘膜・皮膚表面は大量の水と石けんで洗い、保温し、安静を保ちます。なお、救助者・医療者は二次災害を避けるために適切な呼吸保護具、保護衣等を使用するようにします。（2）については、直ちに酸素投与を行うことが必要であり、必要に応じては気道確保、100％酸素投与、人工呼吸等を行います。口うつし人工呼吸は避けましょう。低血圧対策として、輸液を行い、それに反応しない場合は、ドパミン（2～5μg/kg/分から開始し、必要なら5～10μg/kg/分に増量する）、ノルエピネフリン（0.1～0.2μg/kg/分で開始し、血圧を維持するようにする；維持量は2～4μg/kg/分）を投与します。気道刺激が強い場合は、暴露後24～72時間後に肺水腫が出現することがありますので、動脈血ガスをモニターする必要があり、胸部Ｘ線検査も行います。感染症が明らかな場合にのみ、抗生物質を使用します。ステロイドの治療効果は明らかではありません。（3）に関しては、亜硝酸塩療法が有効であるという意見があります。酸素投与によっても症状が改善しない場合には高圧酸素療法が有効なことがありますが、特別な装置が必要であり、一部の病院でしか実施できないという問題があります。
硫化水素自殺
ガス拡散で周囲に死傷者 後遺症危ぐも
家庭用洗剤などで硫化水素を発生させての自殺や事件が続き､深刻な巻き添え被害も相次いでいます｡
硫化水素は、卵の腐ったようなにおいを持つ無色透明の気体。空気より重く、高濃度で吸い込むと呼吸障害を起こして死亡する危険なガスです。
専門家はにおいを感じたら近づかず、風上に避難することが大事だと指摘しています。硫化水素は火山ガスや汚泥などにも含まれ、過去には登山客や下水処理の作業員らが死亡する事故も起きています。
一連の自殺は、ガスの発生のさせ方や張り紙など手法が似通っており、昨年来インターネット上に流れ、最近になって急激に広がった情報が影響しているとみられます。
一日には、硫化水素を発生させて同居する実母の殺害を図った殺人未遂事件が起きました。「練炭（自殺）より楽」などという不正確で悪質な情報が独り歩きし、被害を広げています。
ガスの発生に使われる家庭用洗剤などは届け出が必要な毒劇物ではなく、だれでも購入できます。厚生労働省は四月二十五日、関係団体に、販売のさい、不審な点があれば、身元や使用目的を確認するよう求める通知を出しました。
巻き添え被害は深刻です。
三月に神戸市内で男性が自殺した例では、助けようとした男性の父親が死亡し、母や兄も被害を受けました。四月に大阪府枚方市の女性が自宅で自殺した例では、母親が意識不明の重体になり、祖父、祖母らが治療を受けました。
四月に高知県香南市で起きた女性の自殺では、付近の住民約九十人が病院で治療を受け、十四人が入院。ガスが付近に広がったため、七十五人が避難所で不安な一夜を過ごしました。
乳幼児が巻き添えでガスを吸い、病院で治療を受けた事例もあり、後遺症を心配する声があがっています。
巻き添え被害の広がりで、警察庁は、硫化水素の発生が疑われる場合、住民避難などの二次災害防止策をとるよう、全国の警察本部に指示しました。また、硫化水素についての情報を、ネット接続業者やサイト管理者に削除を求める「有害情報」として取り扱うことを決めています。
大阪大学医学部法医学教室の的場梁次教授は「拡散するガスは、周辺にいる人も巻き添えにする危険が高い。硫化水素は毒性が強いので、家族や近くにいる人までガスを吸ってしまい、最悪、動けなくなって死亡することにもなる。発生するガスの量や広がりも予測がつかないまま実行されるので、周囲に迷惑をかける恐れが高い」と警告します。
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